訪問看護ステーションへ入職する際に確認すべきポイント8選！～かかりつけでの取り組み～

社内制度・活動

2026.08.29

こんにちは。みんなのかかりつけ訪問看護ステーション広報担当です。

病棟勤務から在宅医療へのキャリアチェンジを検討するにあたり、多くの看護師やセラピストが「一人で訪問して適切な判断ができるだろうか」「オンコールの負担や残業でプライベートが犠牲になるのではないか」といった不安を抱えています。訪問看護ステーションは規模も理念も様々で、事業所ごとに勤務条件、教育体制、業務効率化への取り組みには大きな隔たりが存在します。

転職後に「イメージと違った」と後悔することを避けるためには、求人票の表面的な数値だけでなく、実際の現場運用やバックアップ体制を精査することが不可欠です。本記事では、「訪問看護への転職で入職前に確認すべき8つのチェックポイント」を軸に、私たち「みんなのかかりつけ訪問看護ステーション」が構築している具体的な環境と制度の全貌を詳しく解説します。

ポイント1：給与・賞与体制

みんなのかかりつけの給与は、社内ラダーに完全に紐づいて設定されており、個人の成長や貢献度がダイレクトに給与へ反映される透明性の高い仕組みとなっています。入職時の具体的な金額は、これまでの経験・ビジョン共感、規定の期間内に社内ラダーのどの程度に到達できるかなどを総合的に判断して面接時に決定されます。

地域によって給与は異なりますので、給与モデルはお住まいの地域の求人をご参照ください。
・募集要項ページ
※豊洲店と管理者を除き、給与にはみなし残業は含まれません

賞与は年２回支給されます。地域貢献度が高い店舗の訪問スタッフには、通常賞与とは別に年間最大約1.53カ月分（実績値）の『地域貢献賞与』が支給されます。

ポイント2：オンコール体制の実態

スタッフのベターケア・ベターワークの実現に向けてオンコールの運用ルールを絶えず見直し、安心感をもって対応できる体制を作り上げています。
※ベターケア・ベターワークの詳細は、以下のページをご参照ください
・https://kakaritsuke.co.jp/recruit/message/

具体的には、ファーストコールを受信する「コールセンター待機担当」と、実際に緊急訪問を実施する「出動待機担当」の常時2名体制を整えています（郡山店・こころ専門を除く）。これにより、判断に迷う症例であっても待機者同士で相談しながら迅速かつ適正な対応を決定することが可能です。

オンコールの運用開始時期についても、入職直後から担当することはありません。社内ラダーの基準を達成し、独り立ちできたと判断された段階から段階的にスタートします。その際も、いきなり単独で担当するのではなく、「サブ待機」と呼ばれる見習い期間を設け、先輩スタッフとともに待機を行ってから本格的な独り立ちへと移行します。

オンコールで出動する場合も、全スタッフに貸与されるiPhoneおよび電子カルテ（iBow）を活用することで、出先や自宅から最新のカルテ情報を参照できます。これにより、カルテ取得のためだけに事務所へ寄り道するという無駄な動線を省略しています。

また、待機の負担軽減の方針として、近隣に店舗がある場合は複数店舗合同で待機を行うことで、待機回数を減らす工夫をしています。店舗の待機体制によっては、オンコールで対応する訪問エリアが広い、自店舗以外のご利用者さまへの対応をする場合があります。

ポイント3：休日（土日の営業体制）

みんなのかかりつけ訪問看護ステーションは24時間365日営業しており、土日祝日やお盆、年末年始も、定休日なく定期訪問を行っています。「訪問看護ステーションで働くと土日祝日を規則的に休める」と思われる方も多いので、営業体制に驚かれるかもしれませんが、ベターワークの観点からメリットもあります。

土日祝日お休みのステーションでは、毎日医療処置が必要なご利用者さまの訪問や、状態悪化時の緊急対応の際、日中も含めて休日の待機者が行います。かかりつけでは、常に誰かが出勤しているため、「待機のある休み」が発生せず休むことが可能です。

ポイント4：教育体制

みんなのかかりつけでは、教育研修部やクオリティマネジメント室などの部署を設置し、教育体制を整備しています。訪問看護未経験者であっても段階的にステップアップできるように、独自の社内ラダーや、入職後6カ月間にわたるスタートアップ研修などの教育プログラムを用意しています。

現場では、OJTを中心として同行訪問からスタートし、徐々に独り立ちを目指します。独り立ちまでのペースはそれぞれですが、単独訪問を少しずつ増やしていきます。月に1回は管理者との面談機会があり、ラダーを評価しながら、成長した点やこれからの課題の振り返りを行います。

自己学習のサポート環境も整えており、動画教材や、疾患別の利用者対応マニュアルなどのコンテンツを用意しています。入職後1年以降から使用できる「学習還元手当」を利用し、外部研修や学会へ参加することも可能です。

ポイント5：記録や連携ツール

みんなのかかりつけでは、スタッフ全員へiPhoneを貸与しており、電子カルテ（iBow）で記録を行います。訪問時間内に記録を書き切ることを推奨していますが、訪問中に記録を終えられなかった場合も、訪問の合間に出先で記録が完了できる体制です。

外部連携においても、電子FAXや連携ツール（MCSなどのSNS）などを利用し、事務所に戻らず訪問の合間に行うことが可能です。月末の計画書報告書作成にはAIのサポートを入れ、負担軽減策を推進中です。

ポイント6：インセンティブの有無や稼働率の考え方

みんなのかかりつけでは、個人へのインセンティブ制度はありません。（インセンティブとは：訪問件数が◯件以上になると、訪問件数に応じて手当が追加支給されること）

稼働率（労働時間に占める訪問時間の割合）の上限は、55％を目安としています。移動や事務業務など、訪問以外の時間の効率化を図ることで、空き時間を捻出し、スタッフ同時のディスカッションや、ハピプロ（ハッピープロジェクト）の準備や地域活動に充てています。これにより、ケアの質の向上と、「多くの方にケアを届ける」ことの両立を目指しています。

ポイント7：チーム制か担当性か

みんなのかかりつけでは、ご利用者さまの担当者を固定化しない「チーム制ケア」を採用しています。1人のご利用者さまに対して常に複数名の看護師・セラピストが交代で訪問に入るため、多角的な視点からケアプランを評価・改善できるとともに、担当者一人に負担や悩みが集中する事態を防いでいます。

「チーム制ケア」の導入により、スタッフのお子さんの急な発熱や個人の事情による突然の休暇要請に対しても、チーム内の他メンバーがスムーズに訪問を代行できる相互サポート体制が確立されています。1日単位の休暇だけでなく、半日や1時間単位での柔軟な休日取得が日常的に行える背景には、この組織的なケア体制の存在があります。

ポイント8：多職種連携は誰がするか

在宅では、地域の多職種とチームを組んでご利用者さまのケアを行います。みんなのかかりつけでは、特定のスタッフが連携を担うのではなく、スタッフ全員が多職種連携の当事者であると考えています。その考えのもと、普段訪問している各スタッフが直接ケアマネージャーさんや担当医師へ報告・相談を行うことで、顔が見える関係を構築し、ご利用者さまのケアを円滑に行う体制づくりを行っています。

また、連携の教育体制として、地域連携に特化した専門部署「医療福祉連携支援室」を社内に設置しています。この部署では、ケアマネージャー事業所や医療機関に対する適切なアプローチ方法についての研修を行うなど、各店舗のスタッフの連携サポートを行っています。

まとめ

訪問看護への転職で失敗しないための8つのチェックポイントを通して、「みんなのかかりつけ訪問看護ステーション」の具体的な取り組みを解説してきました。私たちは、ご利用者さまの人生観や夢に寄り添うベターケア（最高の看護）の実践と、働くスタッフの働きがい・プライベートの充実を叶えるベターワーク（最高の働きやすさ）の双方を組織として追及し続けています。

実際のステーションの雰囲気やカンファレンスの様子、先輩スタッフの働き方を直接確かめたい方のために、当社では年間100名以上が参加する「ステーション見学・体験プログラム」を全事業所で実施しています。

以下のエントリーフォームより、皆様からの見学のお申し込みやご応募を心よりお待ちしております。

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